2020.04.13
ご存知ですか?「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」という働き方について

世界各国への感染が拡大している新型コロナウイルス感染症(COVID-19)でお亡くなりになられた方々に、心よりご冥福をお祈り申し上げます。
また、感染された方々、不安な日々をお過ごしの方々に謹んでお見舞いを申し上げます。

改めましてイデアシーディーの結城です。
日頃弊社サービスをご利用、ご愛顧いただき誠にありがとうございます。

今回は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)で特に注目を集めている「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」という働き方について触れたいと思います。

非常事態宣言が出される中、そして「3密」を避けるという観点からも、これまでの働き方では対応できない局面が増えてきており、その時の状況に即した対応ができる働き方を導入・検討する企業が増加していると感じています。

ですが「よく聞くけどどういうことなの?」「なんか今さら聞けないムードだなぁ。。」「メリットやデメリットが知りたい」という方もまだまだ多いと思います。

そこでますます需要が高まるこの働き方についてご紹介をいたします。

【今回の目次】

1. 「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」の違いとは?
2. 「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」のメリット
3. 「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」のデメリット
4. まとめ

1. 「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」の違いとは?

まずはじめに、そもそもこの「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」についてそれぞれ定義が違うことをご存知でしょうか?
意外と知られてないように思いますので簡単にまとめてみました。

■テレワーク
テレワーク(telework)とは「tele = 離れた所」と「work = 働く」を組み合わせた造語で「離れたところで働くこと」を意味します。

テレワークとは、ICT(情報通信技術)を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。
また、テレワークは、ワークライフバランスの実現 、人口減少時代における労働力人口の確保、地域の活性化などへも寄与する、働き方改革実現の切り札となる働き方でもあります。
総務省では、関係省庁とも連携し、テレワークの普及促進に資する様々な取組を進めています。
出典:総務省「テレワークの推進」https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/

テレワークには大きく分けて二通りの形態が定義されています。

◆雇用型

企業に勤務する被雇用者が行うテレワークのことを指します。
・自宅を就業場所とする「在宅勤務」
・施設に依存せず、いつでも、どこでも仕事が可能な「モバイルワーク」
・サテライトオフィス、テレワークセンター、スポットオフィス等を就業場所とする「施設利用型勤務」

◆自営型

個人事業者・小規模事業者等が行うテレワークのことを指します。
・SOHO〜主に専業性が高い仕事を行い、独立自営の度合いが高いもの
・内職副業型勤務〜主に他のものが代わって行うことが容易な仕事を行い独立自営の度合いが薄いもの

それぞれの働き方については【総務省:テレワークの意義・効果】で詳しく紹介されています。

■在宅勤務
在宅勤務とはその名の通り「自宅で働くこと」で、雇用型テレワークの一つのかたちのことを指します。

「在宅勤務」という働き方は「オフィスにまったく出社しない」「週のうち何日か出勤する」「必要なときのみ在宅勤務する」など、人によってその働き方はさまざまです。

■リモートワーク
リモートワーク(remotework)とは、「remote=遠隔・遠い」と「work=働く」を組み合わせた造語で「会社以外の場所で働くこと」を意味します。

ニュース等で「テレワーク」と紹介されることが多いのでリモートワークのほうが馴染みがないかもしれませんが、テレワークと意味するところはほぼ一緒です。

一旦整理すると、

テレワーク:雇用型、自営型と定義される働き方
在宅勤務:雇用型テレワークの一つの形
リモートワーク:場所にとらわれることなく働くこと

といったところでしょうか。

テレワーク、在宅勤務、リモートワークなど呼び方の違いはありますが、共通しているのは会社のオフィス以外で勤務にあたる働き方だということです、あまり難しく考えることはないようですね。

2. 「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」のメリット

基本がわかったところで気になるのはどんなメリット・デメリットがあるのか、ということだと思います。
少し挙げてみましょう。

◆メリット

・場所にとらわれることなく業務を遂行できる

災害時や現在のような感染症リスク低減のため、社員を出社させることなく業務が遂行できることは、会社にとっても社会にとっても有益なことです。社員の生命を脅かすリスクを確実に減らすことができます。

・コストが抑えられる

パソコンやスマートフォンとインターネットがあればオフィスに出社せずとも業務を遂行できるため、通勤にかかるコストや会社そのものを維持するための賃料や光熱費等を圧縮することが可能になります。社会的広義に捉えると二酸化炭素排出量を抑えることにも繋がります。

3. 「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」のデメリット

テレワークを実施するためのデメリットは何でしょうか?
やったことのないことにチャレンジするのは怖さがありますよね。

◆デメリット

・情報漏えいのリスクがある(と考えられている)

テレワークを行う場合はインターネット技術を活用して行うのがほとんどです。クラウドサービスを利用する場合はそのセキュリティがしっかりしたものなのかどうかを確認する必要があります。
ただしクラウドサービスの利用をセキュリティ面からためらう企業も多いのですが、実は世の中を賑わす事件などはそのほとんどが「ヒューマンエラー」によるものです。PCの紛失や盗難、単純なパスワードを設定していた、社員や関係者が情報を持ち出したなど。
全てが大丈夫とは言えませんが信頼性の高いサービスであれば漏洩はほとんど泣く、膨大な費用をかけて自社環境で堅牢なセキュリティを構築したものよりも安全であると言えると思います。

・生産性が低下するリスクがある

弊社もテレワークを実施しています。移動に関する時間がなくなった分だけ時間を有効に使うことが出来るため社員には喜ばれて居る反面、今何をやっているかがわかりにくいです。コミュニケーションロスがお互いの認識の齟齬を生むため、チャットツールや報告等のルールを設けるなどする必要があります。
ある意味会社内では推奨されない「ムダ話」を敢えて推奨するなど、離れていても意思疎通が出来るような環境を設けたほうがコミュニケーションが円滑になるように思われます。

4. まとめ

いかがでしたでしょうか?テレワーク(在宅勤務、リモートワーク)について見えてきましたでしょうか?

特に現在は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大に終わりが見えず、また近年の大きな気候変動に伴う自然災害の危険性を抱えるなかで「テレワーク」「在宅勤務」「リモートワーク」という働き方をしっかりと押さえていくこと、そして対応していくことは今後さらに重要になると思います。

なお「IT導入補助金2020」「働き方改革推進支援助成金(テレワークコース)」等の補助金、助成金の活用もいただけます。

ご検討、導入に関してのご相談は遠慮なく弊社担当までご連絡ください。

お問い合わせはこちらから

ディレクター / YUKITAKUYA

Contact お問い合わせ

ご不明点、ご相談など
お気軽にご連絡ください。

011-522-8315

受付:9:00~18:00 ※土日祝除く